SUSTAINABILITY
2024年7月現在
各セクターにおいて相対的に、環境、社会、ガバナンス(ESG)について優れた対応を行っている日本企業のパフォーマンスを測定するために設計。
また低炭素経済への移行を促進するため、特に温室効果ガス排出量の多い企業については、TPI経営品質スコアにより改善の取り組みが評価される企業のみを組み入れている。
2023年12月現在
「MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数」は、MSCIジャパンIMI指数の構成銘柄のなかから、「MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数」は、MSCI 日本株 IMI指数の構成銘柄のなかから、それぞれ各業種でESG評価にすぐれた企業により構成される指数。
2023年12月現在
MSCIが新たに開発した性別多様性スコアに基づき、業種内で性別多様性に優れた企業を選別して構築。
MSCI ESG リサーチが非常に深刻な不祥事を起こしている、あるいは人権や労働者権利において深刻な不祥事を起こしていると評価する企業は対象外となる。
2023年4月現在
日本市場の動向を示す代表的な株価指数であるTOPIXをユニバースとし、環境情報の開示状況、炭素効率性(売上高当たり炭素排出量)の水準に着目して、構成銘柄のウエイトを決定する指数
2023年12月現在
Morningstar社(米国)がEquileap社(オランダ)による企業のジェンダー・ダイバーシティに関する取組の評価手法を活用し、確立されたジェンダー・ダイバーシティ・ポリシーが企業文化として浸透している企業およびジェンダーに関係なく従業員に対し平等な機会を約束している企業に重点をおいて構築された指数。当社は、最高位の「グループ1」に格付けされている。
2024年度構成銘柄
ESG(環境、社会、ガバナンス)に優れた取り組みを行う約300社が構成銘柄に選定され、同社の「SOMPOサステナブル運用」に活用される。
※1FTSE Russell (FTSE International Limited と Frank Russell Companyの登録商標)はここに三越伊勢丹ホールディングスが第三者調査の結果、FTSE Blossom Japan Sector Relative Index組み入れの要件を満たし、本インデックスの構成銘柄となったことを証します。FTSE Blossom Japan Sector Relative Indexはサステナブル投資のファンドや他の金融商品の作成・評価に広く利用されます。
※2三越伊勢丹ホールディングスのMSCIインデックスへの組み入れ、およびMSCIのロゴ、商標、サービスマークまたはインデックス名の使用は、MSCIまたはその関連会社による三越伊勢丹ホールディングスの後援、推薦またはプロモーションではありません。MSCIインデックスはMSCIの独占的財産です。MSCIおよびMSCIインデックスの名称およびロゴはMSCIまたはその関連会社の商標またはサービスマークです。
「AA」を獲得
2023年に(株)三越伊勢丹ホールディングスとしてMSCI ESGレーティングの評価でAA(AAA-CCCの評価)を取得。
三越伊勢丹ホールディングスのMSCI ESG Research LLCまたはその関連会社(MSCI)のデータの使用や、MSCIのロゴ、商標、サービスマークやインデックス名の使用は、MSCIによる三越伊勢丹ホールディングスの後援、宣伝、販売促進を行うものではありません。MSCIのサービスとデータは、MSCIまたはその情報プロバイダーの資産であり、現状を提示するものであり、保証するものではありません。MSCIの名称とロゴは、MSCIの商標まはたトレードマークです。
「気候変動2023」で最高評価「Aリスト」に選定
世界の主要企業に「気候変動」、「水」、「森林」に関する質問書を送付し、取り組み状況をA~Fの9段階で評価。
「気候変動」では、CO2など温室効果ガスの排出量や削減の取り組み、気候変動による事業リスク・機会などの情報開示が求められる。
気候変動に関するCDP調査における「Aリスト」への選定は、2022年に続き2回目。
伊勢丹新宿本店、三越日本橋本店、三越銀座店、伊勢丹浦和店、新潟伊勢丹、仙台三越、静岡伊勢丹、高松三越、松山三越
建物の省エネ性能や室内環境、維持管理など建物の品質を総合的に評価して認定。
伊勢丹新宿本店「アイ・ガーデン」、三越日本橋本店「日本橋庭園」、三越銀座店「銀座テラス」
慌ただしい都市の生活に安らぎ・癒しを与える空間、小さな生き物の生活空間を提供する場所を認定。
地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度。
女性の職業生活における活躍の推進に関する法律(以下、「女性活躍推進法」)に基づき、一定基準を満たし、女性の活躍促進に関する状況などが優良な企業を認定する制度。
次世代育成支援対策推進法に基づき、一般事業主行動計画を策定した企業のうち、計画に定めた目標を達成し、一定の基準を満たした企業を認定する制度。