SUSTAINABILITY
ESG(環境/社会/ガバナンス)、SDGs(持続可能な開発目標)の視点を踏まえ、サステナビリティに関する重要事項を、執行役会にて審議・決議を行い、取締役会に報告をしています。2018年度からCEOを議長とする「サステナビリティ推進会議」で取り組みの進捗確認や全社への浸透活動を行い、またCAO兼CRO※を議長とする「サステナビリティ推進部会」を設置し、課題ごとの具体的な取り組みを検討しています。
CAO:チーフ・アドミニストレイティブ・オフィサー、CRO:チーフ・リスク・オフィサー
サステナビリティ経営を迅速に推進するため、ホールディングスのグループ総務部内にサステナビリティ推進部を設置し、グループ全体のサステナビリティ推進を行っています。
| 会議体 | 役割 |
|---|---|
| 取締役会 | 業務執行において議論されたサステナビリティに関する取り組みの進捗を監督する。 |
| グループ経営戦略会議 | サステナビリティ会議体および各事業部門で検討された計画の審議・決議、実施された取り組みの進捗確認を行い、取締役会への報告を役割とする。 |
| サステナビリティ推進会議 | 当社グループのサステナビリティの活動の方向性や進捗の確認を行い、グループ全社での推進・浸透を役割とする。 議長は、サステナビリティに関する経営判断の最終責任者である代表執行役社長CEOが務める。 |
| サステナビリティ推進部会 | 課題ごとの長期計画や方針の策定、およびワーキンググループの設置など、個別課題についての集中的な議論と具体的な施策実施を役割とする。 議長は、サステナビリティに関する具体的施策の計画・実行の監督を担う執行役CAO兼CRO※が務める CAO:チーフ・アドミニストレイティブ・オフィサー、CRO:チーフ・リスク・オフィサー |
| ワーキンググループ(WG) | 取り組みの実効性を高めるため、課題ごとに関連部門が連携して取り組みを検討・実行するための枠組みとしてワーキンググループ(WG)を設置。 |
次の表は左右にスワイプしてご覧ください
| サステナビリティ関連会議体 | メンバー | 開催数 | 主な承認・審議・報告内容 |
|---|---|---|---|
| 取締役会 | HDS取締役 | 3回 | 4つの重点取り組み(マテリアリティ)の具体的な取り組み内容とKPIに関する審議、報告 人的資本経営のあり方と推進についての審議、報告 |
| サステナビリティ推進会議 | 議長:代表執行役社長CEO メンバー:HDS・(株)三越伊勢丹執行役員、グループ事業会社・グループ百貨店社長・各部門のサステナビリティ推進担当者 |
2回 | サステナビリティに関するアクションプランの検討と進捗確認
|
三越伊勢丹グループは、サステナビリティを重要な経営課題と位置づけ、取締役会による監督のもと、グループ経営戦略会議、サステナビリティ推進会議、サステナビリティ推進部会およびワーキンググループが連携する推進体制を構築しています。
なかでも、代表執行役社長CEOを議長とするサステナビリティ推進会議は、グループ各社・各部門の責任者が参画する中核的な会議体です。全社方針に基づく取り組みの進捗確認に加え、社会や事業環境の変化を踏まえた重要課題について議論し、グループ全体での方向性の共有を図っています。
また、経営層と事業部門が対話を重ねることで、サステナビリティに関する課題や機会を共有し、経営判断と事業活動を連動させる取り組みを進めています。これにより、サステナビリティを個別施策としてではなく、事業戦略と一体となった経営の重要テーマとして推進しています。
サステナビリティ推進会議では、各事業・店舗における実践や課題、社会環境の変化に関する認識を共有しながら、グループ全体での学びや気づきの創出を図っています。部門や会社の枠を超えた対話を通じて、多様な視点を取り入れながら課題を整理し、新たな価値創造につながる示唆を得る場として機能しています。
こうした議論を通じて、社会課題の解決と事業成長の両立に向けた共通理解を醸成するとともに、事業機会の創出やリスク低減につながる考え方をグループ全体に浸透させています。推進会議で共有された方向性は、サステナビリティ推進部会やワーキンググループにおける具体的な施策の検討や、各部門での取り組みへとつながっています。
当社グループでは、重点取り組み(マテリアリティ)ごとの目標やKPIを設定する「Plan」、各部門やワーキンググループが施策を推進する「Do」、推進会議で進捗や成果を確認する「Check」、その結果を踏まえて改善につなげる「Act」のPDCAサイクルを運用しています。
このPDCAサイクルを通じて、サステナビリティ経営の継続的な高度化を図るとともに、グループ内での知見共有や好事例の展開を促進しています。また、社会価値と経済価値の両立を目指しながら、持続的な成長と企業価値向上につながる取り組みを推進しています。
